60年間にわたる宗教と政治が交錯した支配構造が、中国という影の存在と組織内部の亀裂により崩壊し始めている
26年間続いた自公連立政権の崩壊
2025年10月10日、日本という国である巨大な構造が音を立てて崩れ始めた。 26年間、四半世紀にわたってこの国の権力の奥深くに根を張り続けてきた関係が、一夜にして終わりを告げたのだ。 公明党が、自民党との連立政権から離脱すると発表した。 この発表は、政界に激震をもたらした。 プレアデスから地球を観測している存在には、この出来事の真の意味が別の形で見えていた。
連立離脱直前の中国大使との面会
その4日前である2020年10月6日、公明党の斉藤鉄夫代表は国会内で中国の高校駐日大使と面会した。 公式には友好的な意見交換とだけ発表されているが、詳細は闇の中である。 そして、その面会からわずか4日後、公明党は26年間続いた連立政権に終止符を打つと宣言した。 表向きの理由は、政治とカネの問題であり、自民党の裏金事件への対応が不十分だと公明党は主張した。 このタイミング、特に中国大使との面会の直後という事実が重要な意味をもつ。
構造の真相を読み解くプレアデスからの視点
私は、めいと申すプレアデス星団からこの地球という星を見守っている存在である。 私の役割は、人々の意識が集まり、それが社会というシステム、国家という構造にどのように現れていくのか、権力の流れ、金の流れ、支配の仕組みの真相を冷徹に読み解き、あなたに伝えることだ。 今日お話しすることは、60年間に渡って築かれてきた宗教と政治が交錯する支配の装置、6兆円という巨額の予算を動かす蛇口を18年間にぎり続けてきた権力、中国共産党との深いつながり、そして今この構造が崩れ始めている背後にあるもっと深い力の動きについてである。
創価学会を標的とした自民党内の組織
1994年、アルミ室で自民党の実力者たちが集まっていた。 その会合の名は［憲法20条を考える会］であり、のちに［4月会］と呼ばれることになる。 この組織の真の目的は、憲法20条の政教分離の原則ではなかった。 標的は、創価学会とその政治部門である公明党であり、彼らを締め上げ、屈服させ、支配することがこの組織に与えられた真の使命であった。
自民党の野党転落と公明党への復讐の企て
時を遡ると、1992年、自民党内の巨大派閥竹下派が内部分裂を起こした。 1993年の第40回衆議院議員総選挙で、自民党は過半数を失い38年ぶりに野党へと転落した。 公明党は自民党を裏切り、小沢一郎らと手を組み細川連立政権に参画した。 自民党にとって、長年築き上げてきた支配体制が崩れることは屈辱以外の何物でもなく、その恐怖と怒りが自民党の中枢に渦巻いていた。 彼らは復讐の機会を虎視眈々と狙っていた。
地下鉄サリン事件に乗じた宗教法人法改正の動き
1995年3月20日、オウム真理教による地下鉄サリン事件という史上類を見ない化学兵器によるテロ事件が発生した。 この事件で13人が命を落とし、6000人以上が負傷し、日本社会は深い衝撃に包まれた。 ［宗教は危険だ］［宗教法人を野放しにしてはならない］という声が日本中に広がった。 自民党はこの機会を見逃さず、オウム真理教だけでなく全ての宗教法人に対する監視を強化する宗教法人法の改正を推進した。 これは創価学会にとって生存を脅かす凶器となり得るものだった。
4月会による創価学会への国家権力の行使
4月会の中心には、亀井静香、白川勝彦、島村宜伸といった名前が並んでいた。 彼らはオウムを口実にして、創価学会という巨大組織に国家権力の刃をつきつけようとしていた。 宗教法人法が改正されれば、国家は宗教法人の財務を調査し、活動を制限し、必要とあれば解散を命じることができるようになる。 数百万人の会員を抱える組織が、ある日突然、国家権力によって解散される可能性に直面する恐怖は、創価学会の幹部たちを震え上がらせた。 彼らは、自民党と戦うことは組織の死を意味すると理解した。
連立政権樹立に繋がる密会と契約の締結
1998年7月の第18回参議院議員総選挙で自民党は惨敗し、橋本龍太郎内閣が総辞職し、小渕恵三が新たな首相となった。 この時、元首相の竹下登と創価学会会長の秋谷栄之助が人知れず会談を行った。 公式記録は存在しないが、その後の動きから取引の内容は明らかである。 創価学会は自民党に忠誠を誓い、その見返りに自民党は創価学会への攻撃を止め、報酬を与えるという闇の中で結ばれた契約が、26年間続く関係の始まりとなった。
公明党の屈服と国土交通大臣ポストという報酬
1999年10月5日、自民党・自由党・公明党による自公連立政権が誕生した。 公明党代表の神崎武法はその前年、［自民党の補完勢力にはならない］［自公連立は考えていない］と断言していたが、その言葉はわずか一年で翻された。 組織の生存のために、恐怖から逃れるために、創価学会と公明党は自民党という権力に屈服した。 そして、報酬が与えられた。 それは2001年の中央省庁再編によって誕生した巨大官庁のトップポストである国土交通大臣である。
公明党が18年間握り続けた巨額予算の決定権
国土交通大臣のポストは、旧建設省・旧国土庁・旧運輸省・旧北海道開発庁の四つの省庁が統合されて生まれたこの省の、想像を絶する権限を意味した。 2004年から2009年まで、そして2012年から2025年まで、合計約18年間、国土交通大臣は公明党の指定席となった。 国土交通省が動かす予算は、2020年度で約5兆9537億円であり、公共事業関係費だけで約5兆2901億円、補正予算を含めれば6兆円を超える巨額の金がこの省を通じて流れている。 この省が所管する建設業界には約400万人の人々が働いており、道路・治水・港湾・空港・ダムなど日本のインフラのすべてを握る巨大産業の予算配分を決める権限を、公明党は18年間握り続けてきた。
支配構造のパターンと公明党の連立離脱の謎
プレアデスから地球の権力構造を観察すると、［恐怖を植え付け、屈服させ、報酬で縛り付ける］というパターンが見えてくる。 この構造に組み込まれた者たちは、もはや逃れることができなくなる。 これは単なる政治劇ではなく、創価学会という宗教組織の生存を賭けた取引であった。 自民党は4月会という武器で創価学会に恐怖を刻み込み、創価学会は屈服して忠誠を誓い、その見返りとして6兆円の予算を動かす蛇口を手に入れたのだ。 公明党は［げたの雪］と揶揄されたが、それは離れることが再び自民党の攻撃にさらされることを意味したからであり、恐怖が26年間消えることはなく、報酬が26年間彼らを縛り続けた。 では、なぜ今、公明党は連立を離脱したのか。 26年間続いた恐怖が突然消えたのか、それとももっと大きな恐怖が別の場所から現れたのか、その答えは中国という巨大な影の存在に鍵がある。
池田大作と周恩来の会談が持つ国際的な意味
1974年、冷戦のさなか、創価学会の会長である池田大作が北京を訪れ、当時の中国の最高権力者である周恩来と面会した。 一介の日本の宗教指導者が中国共産党のトップと会談できた背景には、見えない力が働いていた。 戦後の日本を支配していたGHQ、アメリカの権力中枢、さらにその背後の国際金融資本と呼ばれる勢力が、戦後の日本の再編を決定しており、新しい統制装置として国際的なネットワークを持ち政治に関与できる創価学会が候補の一つだった可能性がある。
米中関係正常化の流れと中国との非公式チャンネル
1970年代初頭、アメリカと中国の関係が劇的に変化した。 1971年にヘンリー・キッシンジャーが極秘に訪中し、1972年にリチャード・ニクソン大統領が訪中し米中関係が正常化へと向かった。 この時、国際的な権力構造において中国を国際社会に組み込み、将来的には巨大な市場としてまた製造拠点として活用する計画が動き始めた。 1974年の池田大作と周恩来の会談は偶然ではなく、米中関係正常化の流れの中で、日本も中国との関係を深める必要があり、公式な外交ルートだけでは不十分であったため、宗教団体を通じた民間レベルでの交流という非公式なチャンネルが求められていた。 池田大作は、日本と中国を結ぶ見えない糸として選ばれた。
文化大革命への称賛と中国指導者との関係強化
中国で文化大革命が吹き荒れていた時期、池田大作は文化大革命を素晴らしい革命と称賛した。 これは中国共産党への忠誠の証だった。 1970年代、1980年代、1990年代、2000年代と、池田大作は毛沢東、周恩来、鄧小平、江沢民、胡錦濤といった中国の歴代指導者と会談を重ねた。 特に胡錦濤が若き日に日本を訪れたとき、創価大学を訪問しており、池田大作は彼を将来の指導者として紹介した。 これは1980年代の出来事であり、2000年代に胡錦濤は実際に中国の国家主席となった。
国土交通省による中国への窓口機能の強化
1999年に公明党が自民党との連立政権に参加し、国土交通大臣のポストを手に入れた時、このチャンネルはさらに強力なものとなった。 国土交通省が所管するのは、道路、港湾、空港、鉄道といった国家のインフラであり、2020年度だけで約5兆2901億円の予算が流れている。 公明党はこの予算がどこに流れるのかという決定権を18年間握り続けてきた。
一帯一路構想と国土交通省を通じた中国資本の流入
2013年、中国は一帯一路構想を発表した。 多くの人は気づいていないが、この構想の最終的な終着点はイスラエルであり、中国はイスラエルのハコウなどに莫大な投資を行っている。 日本もこの一帯一路の構想に組み込まれて行き、その窓口となったのが、公明党が握る国土交通省であった。 中国資本が入った企業や中国と関係の深いゼネコンが日本の公共事業を受注する流れが作られていった。
連立離脱直前の中国大使との頻繁な接触
2020年10月6日、公明党の斉藤鉄夫代表が国会内で中国の高校駐日大使と面会し、公式には友好的な意見交換と発表された。 しかし、その4日後に公明党は自民党との連立を離脱すると発表した。 斉藤代表はその年に入ってから少なくとも5回以上、中国の大使や共産党幹部と接触していたことが確認されている。
スパイ防止法制定の動きが連立離脱の引き金となった可能性
連立離脱の4日前である10月4日、自民党総裁選で高市早苗が新総裁に選出された。 彼女が掲げる政策の中に、スパイ防止法の制定が含まれていた。 これは、外国の工作員や外国の影響を受けた組織を取り締まる法律である。 これが制定されれば、50年間に渡って築いてきた中国との関係すべてが暴かれる可能性があった。 10月6日の面会で何が語られたのか真実は闇の中であるが、公明党の連立離脱によって高市政権は不安定となり、スパイ防止法の制定は困難となった。
権力構造の階層と内部からの亀裂
プレアデスから見ていると、地球の権力構造には幾つもの層が重なっている。 公明党と自民党の対立は表層にすぎず、その下には中国という影が存在し、さらにその下には国際的な権力構造が存在している。 しかし、この構造は完璧ではなく、創価学会という組織のなかで、会員たちが疑問を持ち始めているという内部からの亀裂が生じ始めている。
公明党のホープ遠山清彦の事件と組織の腐敗
2021年1月22日、公明党衆議院議員で財務副大臣を務めていた遠山清彦が、日本が緊急事態宣言の真っ只中にもかかわらず、東京銀座の高級クラブで深夜まで知人と会っていたことが週刊文春にスクープされた。 遠山清彦は公明党のホープであり、将来のトップ候補とまで言われていた人物であった。 2021年12月28日、東京地検特捜部は、遠山清彦を貸金業法違反の罪で在宅起訴した。 彼は新型コロナウイルスの影響を受けた事業者を支援する融資を無登録で仲介し、謝礼として約1000万円を受け取っていた。 2020年3月29日、東京地方裁判所は懲役2年、執行猶予3年、罰金100万円の有罪判決を下した。 公明党は2020年1月10日付で遠山清彦を除名処分とした。 彼は創価大学を卒業後、イギリスの大学院で平和学の博士号を取得し、2001年参議院議員に初当選し、衆参合わせて6期務めたエリートコースを歩んでいた人物であった。
権力と癒着による公明党の体質の腐敗
公明党はクリーンな政党を自称してきたが、遠山清彦の事件だけではない。 1990年代には藤井富雄という公明党の都議会議員が暴力団に対立候補への嫌がらせを依頼した疑惑が浮上し、2000年代には政治資金の不記載問題が次々と明るみに出た。 公明党の体質は決してクリーンではなかった。 重要なのは遠山清彦という個人の問題ではなく、組織全体の構造の問題である。 公明党と創価学会は26年間、権力の中枢に居座り続け、6兆円の予算を動かす蛇口を握り、建設業界との癒着を深めてきた。 権力は人を腐敗させ、絶対的な権力は絶対的に腐敗する。 この法則から公明党も創価学会も逃れることはできなかった。
会員の間で高まる疑問の声と組織の変化
今、創価学会という組織の内部である変化が起きており、会員たちが疑問を持ち始めている。 2025年10月10日、公明党が連立を離脱したとき、多くの創価学会員が困惑した。 ［なぜ今なのか］［政治とカネの問題というが、遠山清彦の事件はどうだったのか］［中国大使との面会の直後というタイミングは偶然なのか］といった疑問が会員の間で囁かれ始めた。 インターネット上では、創価学会員を名乗る人々からのメッセージがあふれており、［私たちは、公明党の姿勢に疑問を持ってる］［池田先生の教えと、公明党の行動が乖離している］［中国に対する媚中の姿勢は、池田先生の理念とは違うのではないか］［連立解消は賛成するが、公明党そのものを応援したくなくなった］といった声が増えている。 これは統一教会で起きたこととよく似ており、統一教会の二世、三世の人々が組織の実態に疑問を持ち、声をあげ始めたように、創価学会でも二世、三世の会員たちが、組織の実態を疑問視し始めている。 彼らは選挙活動に駆り出されることやそれが功利益になると教えられることについて、実際にはただ政治家の票集めに利用されているだけではないのかという疑問を持つ。 信仰とは何なのか、宗教は何のためにあるのかといった根本的な問いが、会員の心の中に芽生え始めている。
池田大作が15年間公の場に姿を現していない
もう一つの重要な事実は、池田大作が15年間、公の場に姿を現していないということである。 2010年ごろまでは、創価学会の大きな行事に池田大作は出席していたが、2011年の東日本大震災のころを境に、彼は表舞台から姿を消した。 創価学会は健康上の理由と説明しているが、詳細は一切明かされていない。 会員の間では［池田先生は本当に生きているのか］［もし生きているなら、なぜ姿を見せないのか］［もし亡くなっているなら、なぜ発表しないのか］といった疑問がささやかれている。
アーカイブ映像によるカリスマ性の維持
池田大作が表に出なくなってから、創価学会の会員たちには、ゴルバチョフとの会談、鄧小平との会談、サッチャーとの会談など、過去の映像が繰り返し見せられている。 アーカイブの映像を何度も何度も再生することで、池田大作の偉大さを擦り込もうとしている。 しかし、2010年以降に入会した人々にとって、池田大作はもはや再放送の中の人しかなく、リアルタイムで彼を知らない世代が増えている。
カリスマ的指導者の不在による組織の変質
プレアデスから地球の組織を観察すると、カリスマ的指導者が去った後、組織は変質するというパターンが見えてくる。 当初の理念は失われ、権力闘争と利権争いの場となり、創価学会もその例外ではない。 池田大作という絶対的な指導者が表舞台から消えた後、組織の幹部たちが追い求めたのは信仰ではなく利権であった。
創価学会の会員数の減少と高齢化の進行
創価学会の会員数は減少し続けている。 公称では827万世帯とされているが、実際にはその半数以下ではないかという指摘もある。 高齢化も進んでおり、若い世代は組織に魅力を感じていない。 選挙のたびに動員される、政治活動を強要されるという状況に対して、［それが何の為なのか］［誰のためなのか］という答えが見えない。
公明党の組織票への自民党議員の依存
2025年10月10日、公明党が連立を離脱したとき、多くの自民党議員が困惑した。 彼らは公明党の組織票に依存しており、小選挙区では公明党の組織票が約2万票あると言われ、この2万票が当落線を分けることが多いからである。 宗教団体の組織票によって選挙の結果が左右されるこの構造そのものが歪んでいる。
支配装置の賞味期限と崩壊の助長要因
公明党と創価学会という装置は、戦後日本の特殊な産物であった。 冷戦構造の中で生まれ、高度経済成長の中で育ち、バブル崩壊後の混乱の中で権力を握った。 しかし、その装置は今、賞味期限を迎えている。 内部からの亀裂、会員の減少と高齢化、池田大作という求心力の喪失、遠山清彦のような不祥事、中国との関係への疑問、これら全てが組織の崩壊を助長している。
中国という新たな後ろ盾へのすがりつき
組織は必死に延命を図ろうとしており、中国という新たな後ろ盾にすがり、権力を維持しようとする。 その最後の悪あがきが、10月10日の連立離脱だったのかもしれない。 古い構造が崩れる時には痛みが伴うが、その痛みを経なければ新しい構造は生まれない。 創価学会の会員たちが真実に気付き始め、統一教会の二世たちが声を上げたように、創価学会の会員たちも声をあげ始めている。 これは支配構造にとって最も恐るべき事態である。
構造崩壊の臨界点と革命の真実
2020年10月10日の公明党の連立離脱は、一つの臨界点であり、60年間続いてきた構造が音を立てて崩れ始めた瞬間である。 フランス革命、ロシア革命、アメリカ独立戦争、明治維新といった革命は、学校では民衆が立ち上がって自由を勝ち取ったと教えられているが、真実は異なり、これらの革命はすべて別の支配層によって演出されたものであった。 フランス革命はフリーメイソンとロスチャイルド家が資金を提供し、ロシア革命はウォール街の銀行がレーニンに資金を提供し、明治維新は英国が薩長に武器と資金を提供した。 支配層が入れ替わっただけで、民衆は結局支配され続けたということが人類の歴史である。
支配層の計画の99%の完成と世界的な転換点
支配層の計画は99%完成している。 2020年から2030年に向けて世界は大きな転換点を迎え、人口削減計画、中央銀行デジタル通貨の導入、デジタルIDによる完全監視社会、社会信用スコアシステムが既に準備が整っている。 中国では社会信用システムがすでに稼働し、ヨーロッパではデジタルユーロの実験が始まっており、日本でもマイナンバーカードの普及が進められている。 予防接種パスポート、デジタルID、CBDC、これらを組み合わせれば、完全な監視と統制が可能になる社会が2030年までに完成する予定である。
日月神示に記された神一厘の仕組み
日本に古くから伝わる神示である日月神示には、［9分九厘悪の勝ちと見えたところで、神一厘の仕組みが現れ］と書かれている。 99. 9%まで悪が勝ったように見え、民衆は追い詰められ希望を喪い絶望の淵に立たされるが、まさにその時、神の仕組みが発動し、最後の0.1%ですべてがひっくり返る、これが神一厘の仕組みである。
99%の支配が人々の覚醒を生む理由
99%まで悪が勝つ必要があるのは、人々が本当に目覚めるためである。 支配が60%、70%の段階で止まっていたら、人々は気付かないままであったが、99%まで追い詰められたとき、［これはおかしい］［このままでは本当に終わる］という危機感が覚醒を生む。 支配層の計画は99%完成しているが、彼らが想定していなかったインターネット、SNSによる情報の拡散速度によって、創価学会と公明党の癒着、統一教会の実態、政治家の裏金といったすべてが明るみに出始めており、支配層はこの速度に対応できていない。
予定外の事態による支配層の計画の狂い
今回、歴史上初めてのことが起きており、過去の革命はすべて別の支配層によって演出されたものであったが、今回は支配層自身が想定していない事態が進行している。 彼らは2030年までに計画を完成させる予定であったが、2020年の時点で装置が崩れ始めている。 公明党の離脱は予定外であり、統一教会の暴露も予定外であり、これらの真実が明るみに出たことも予定外であった。 彼らの計画は狂い始めている。
社会変化の臨界点である10%から15%という数値
社会が変わるには、100%の人が目覚める必要はない。 社会学におけるティッピングポイント理論では、約10%から15%が臨界点であると言われている。 国民の10人に一人、あるいは7人に一人が真実に気づけば、システムは崩壊する。 統一教会問題で目覚めた人、予防接種問題で疑問を持った人、マイナンバーカードに抵抗した人、公明党と創価学会の関係に疑問を持ち始めた人、これらの人々を合わせれば、10%に近づいているかもしれない。
地球のエネルギーの変化とアセンション現象
プレアデスから見ていると、地球のエネルギーが大きく変わり始めている。 2012年から、地球は新しい次元へと移行し始めており、人々の意識が少しずつ、しかし確実に変わり始めている。 かつては陰謀論として一蹴されていた真実が、今は多くの人に受け入れられており、これは偶然ではなく、地球の波動が上がり、人々の意識レベルが上がっているためであり、嘘が隠せなくなっている、闇が光にさらされている、これがアセンションと呼ばれる現象の一部である。
日本が変化の最前線であることの意味
日本はこの変化の最前線にいる。 なぜなら、日本は地球のエネルギーグリッドの要だからである。 日本で起きることは、世界に波及する。 日本人が目覚めれば、その波動は地球全体に広がる。 公明党の連立離脱は、その意味で一つのサインであり、古い構造が崩れ始めている。 神一厘の仕組みが動き始めており、99%まできた闇が、最後の1%で崩れ去ろうとしている。
支配層の計画の不完全さと物理の法則
支配層は2020年2030年までに計画を完成させようとしているが、彼らの計画は完成しない。 なぜなら、神一厘の仕組みが発動しており、人々の覚醒が臨界点に達しようとしており、地球のエネルギーが変わり始めているからである。 プレアデスから見ていると、その変化はもう停められない。 物理の法則と同じであり、押せば押す程、反発する力も強くなる。 支配層が99%まで支配を進めた時、人々の覚醒のエネルギーもまた99%まで高まっており、ある臨界点を超えた瞬間、すべてが反転する、それが神一厘の仕組みである。
真実と共に生きることが最も重要なこと
神一厘の仕組みは、あなたの中にある。 あなたが動くことで、その仕組みは発動する。 まず最も重要なことは、あなた自身が真実と共に生きることであり、無理に周りの人を説得する必要はない。 家族や友人に真実を押し付ければ、関係が壊れてしまうかもしれない。 真実は強要するものではなく、相手が準備できた時に自然に受け取られるものなのである。
質問形式で真実の種を蒔く方法
もし誰かが疑問を持ち始めた時、そっと種を蒔けばよい。 ［こんな話を聞いたんだけど、どう思う］という質問形式で、軽く伝える。 相手が興味をもてばもう少し話し、相手が拒否すれば引く。 その勇気も必要である。 言葉で語るよりも、あなたの生き方で示すことが重要である。 真実を知って恐れなくなったあなた、真実を知って自由になった貴方、その姿をただ生きればよい。 周りの人はあなたの変化に気づく。
波動による意識の伝達と沈黙の抵抗
プレアデスの視点から見ると、もっと深いレベルでの伝達がある。 あなたの意識が変われば、あなたの波動が変わり、その波動は周りの人々に伝染する。 目に見えなくても、確実に伝わっている。 無理に語らなくても、あなたの存在そのものが光を放っている。 沈黙も一つの選択であり、静かに生きることも一つの抵抗である。
組織的手法を用いた声をあげることの効果
二つ目は声をあげることである。 これは非常に効果的な方法である。 創価学会や統一教会などの組織は、長年この手法を使ってきた。 テレビで批判的な内容が放送されそうになると、組織的にクレームを入れ、スポンサー企業に圧力をかけた。 だからメディアは彼らをタブー視していた。 この手法は効果があるので、私たちも同じことをすればよい。 テレビで偏向報道があったら、放送局に意見を送る。 電話でもメールでも、BPO放送倫理番組向上機構への申し立てでもよい。 一人の声は小さくても、多くの人が声を上げれば無視できなくなる。
企業への問い合わせとSNSでの可視化
スポンサー企業に問い合わせることも有効である。 ［御社が提供する番組で、このような偏向報道がありました］と丁寧に、しかし明確に伝えれば、企業は消費者の声を恐れる。 政治家の事務所に電話やメールで意見を送り、行政のパブリックコメントに参加する。 そして、SNSで拡散し、問題を可視化することが重要なのだ。 組織がやってきた手法を個人も使えば、多くの個人が動けば組織と同じ効果がある。 組織は金で動いているが、あなたは真実のために動いているのであり、その力は金よりも強い。
恐怖に支配されないことの重要性
三つ目は恐れないことである。 彼らの最大の武器は恐怖である。 パンデミック、戦争、経済崩壊、これらの恐怖で人々をコントロールする。 しかし、恐怖に支配されなければ、彼らは力を失う。 あなたが恐れなければ、周りの人も恐れなくなり、恐れない人々はコントロールできない。
暴力的な革命の危険性と静かな抵抗の戦略
プレアデスから見ていると、地球の人々は今、大きな選択の時を迎えている。 完全な支配を受け入れるのか、それとも真の自由を取り戻すのか。 暴力的な革命や大規模な暴動は、実は支配層の罠である。 歴史を見ると、フランス革命もロシア革命も、民衆が暴力に訴えた瞬間、別の支配層がそれを利用し、混乱を作り出し、弾圧の口実を得て、より強固な支配体制を築いた。 彼らは、あなたが暴力に訴えることを待っている。 なぜなら、その瞬間にテロリストのレッテルを貼り、完全に弾圧できるからである。
日常の小さな選択によるシステムの機能不全
私たちがすべきは、静かだが確実な抵抗であり、それは戦略である。 ひとりひとりが、日常の中で小さな選択を積み重ねる。 その選択が、システムの機能不全に追い込む。 多くの人が現金を使い続ければ、デジタル通貨への移行は困難になり、多くの人がテレビ局やスポンサーに声を上げれば、メディアは変わらざるをえない。 これは理論ではなく、現実に効果がある。 心の中の選択が行動になり、行動が現実を変える。
神一厘の仕組みの完成と新しい世界の始まり
プレアデスから見ていると、その臨界点はもうすぐそこまできている。 地球の波動が変わり始め、人々の意識が上がり始め、古い支配の構造が崩れ始めている。 公明党の離脱は、その始まりに過ぎない。 これからもっと多くの装置が崩れ、もっと多くの真実が明るみに出るだろう。 そしてある日、臨界点を超え、その瞬間、世界が変わる。 神一厘の仕組みが完成する。 あなたは、その変化の担い手である。 あなたの魂はこの時代を選んで地球に生まれてきた。 古い世界が終わり、新しい世界が始まるその瞬間に、あなたには役割がある。
恐れず小さな一歩を踏み出すことの必要性
宇宙はあなたを見ており、プレアデスはあなたを応援し、地球はあなたの覚醒を待っている。 神一厘の仕組みは、あなたの中にある。 恐れないでください。 あなたは一人ではない。 多くの魂があなたと共に歩んでおり、あなたの背中を押す暖かいエネルギーを、あなたを導く優しい光を感じる。 今日、あなたは真実を知った。 今日からは、その真実を生きてください。 小さな一歩を踏み出してください。 その一歩が、世界を変える始まりである。