全体の要約｜ガザ紛争の背後にはベンヤミン・ネタニヤフ、トランプ、トニー・ブレアらが関わる1980年代から続くガザの天然ガス田や［ベングリオン運河計画］による地政学的価値に基づく不動産開発と、破壊・復興・借金漬けの経済的利益のシステム、そして宗教的・思想的な正当化による［マッチポンプ］のような構造が存在する
人質解放は破壊から建設への移行を示す
- 世界中の報道は人質解放とパレスチナ人囚人の自由を伝えたが、これは破壊のフェーズから建設のフェーズへの移行である。
- プレアデス最高評議会で社会医学を専門とするメイは、人類の集合意識がつくる権力の構造、支配の仕組みを観察してきた。
- 人質解放の裏側には、昨日今日始まったのではないある計画が存在する。
1980年代から続くガザの不動産に関する計画の存在
- 1980年代にベンヤミン・ネタニヤフは、アメリカの不動産開発業者チャールズ・クシュナーとトランプの父フレッド・トランプと近しい関係を築いた。
- クシュナーの息子ジャレッド・クシュナーはフレッドの孫娘イヴァンカ・トランプと結婚し、以前からガザの海辺の不動産に大きな価値がある話を進めていた。
- トランプは2024年10月にガザはモナコより優れている可能性があると述べ、2020年2月4日にはガザを中東のモナコと呼んだ。
- ベザレル・スモトリッチ財務大臣はガザ地区を不動産の金鉱脈と表現し、40年以上も前から計画があった。
1980年代にネタニヤフが米国の不動産業者と築いた関係
- 1980年代にイスラエルの若き政治家ベンヤミン・ネタニヤフは、ニューヨークのチャールズ・クシュナーとドナルド・トランプの父フレッド・トランプの2人の不動産業者と関係を築いた。
- この繋がりは、チャールズ・クシュナーの息子ジャレッド・クシュナーがフレッド・トランプの孫娘イヴァンカ・トランプと2019年に結婚することで次の世代に引き継がれた。
- ジャレッドはトランプ大統領の娘婿として政権中枢に入り、地中海に面したガザの海辺の不動産に大きな価値を見出していた。
- 紛争地帯であるからこそ、ある計画が可能になるという視点がそこにはある。
ガザを近代的な都市に変える構想とトランプの発言
- 2024年9月、エルサレム・ポスト紙は高層ビルやリゾートホテルなどを描いたネタニヤフの［ガザ2035ビジョン］のイメージを公開した。
- トランプは2024年10月に［ガザは中東で最高の水があり、最高の天気で、全てが最高だ］と述べ、素晴らしい事ができる場所だと言った。
- トランプは奇妙なAIビデオを投稿し、未来のガザを高層ビルやリゾート、ビーチと共に描き、ガザのことを驚くべき海辺の不動産と表現した。
- トランプは2020年2月4日にガザを中東のモナコと呼び、カジノやヨットといった富裕層の集まる場所としてガザを変える事業計画を既に手元に持つ。
財務大臣によるガザの不動産価値の強調とトニー・ブレアの監督
- ベザレル・スモトリッチ財務大臣は2020年9月17日にガザの再建に関する取引がトランプの机の上にあると述べ、ガザ地区を不動産のボナンザと表現した。
- 彼は［アメリカとの交渉を真剣に進めている。 ガザの土地マーケティングでどうやってパーセンテージを稼ぐか］とも発言し、明確なビジネスの視点を持つ。
- トランプは元イギリス首相のトニー・ブレアをガザの復興監督に選び、トニー・ブレアは2003年のイラク戦争開始に関わった人物である。
- 現在も裕福に暮らすトニー・ブレアは、世界政府サミットでグローバル・デジタルIDを推進し［2028年までにデジタルIDを持たない場合、グローバル社会から孤立する］と述べた。
破壊と復興のサイクルとガザという土地の価値
- トニー・ブレアがガザの復興を監督することは、破壊と復興のサイクルで大きな利益が生まれる可能性を意味する。
- 戦争で破壊し、復興で儲け、復興の過程でデジタルIDや監視システムなどの新しい支配の構造が作られることがイラクの例から予測される。
- イラクでは戦後、多くの外国企業が石油利権やインフラ整備、通信システムといった復興ビジネスに参入し莫大な利益が動いた。
- わざわざ紛争地帯であるガザを選ぶ理由は、地中海の海底に眠る資源と地政学的な位置にあり、その土地の価値は莫大である。
ガザ沖に眠る大規模な天然ガス田
- ガザ沖には1999年に大規模な天然ガス田が発見され、それは［ガザ・マリン天然ガス田］と呼ばれるもので推定埋蔵量は約1兆立方フィートに達する。
- この天然ガス田はガザから約30km沖合にあり、2000年にパレスチナ自治政府とイギリスのBGグループとの間で開発契約が結ばれた。
- 本来パレスチナの人々の利益になるはずだったが、開発は一度も行われていない。
イスラエルによる開発制限と自国のガス田開発
- イスラエルは安全保障上の理由から［ガザ・マリン天然ガス田］の開発を認めず、ガザ沖の海域を管理し漁業や船の接近を厳しく制限した。
- パレスチナは自分たちの資源を自由に開発できない状態が25年間も続いている。
- 一方イスラエル沖には［タマール・ガス田］と［リヴァイアサン・ガス田］という大規模ガス田があり、［リヴァイアサン］の推定埋蔵量は［ガザ・マリン］の20倍以上の約22兆立方フィートである。
- イスラエルは自国のガス田を開発し、ヨーロッパへのエネルギー供給源として大きな価値を持ち、エジプトやヨルダンにも輸出して外交的な影響力を強めた。
ベングリオン運河計画によるガザの地政学的価値
- ガザは地中海に面しており、［ベングリオン運河計画］と呼ばれる紅海と地中海を結ぶ運河をイスラエルを通って建設する構想が存在する。
- この計画はスエズ運河の代替ルートとして1960年代から何度も提案されており、実現すればイスラエルは物流を自国でコントロールし、通行料という莫大な収入源も手に入れる。
- この運河が実現すればガザ地区は物流の要衝になり、その周辺の土地は計り知れない価値を持つことになる。
- エネルギー資源と物流、この二つが重なる場所がガザであり、本当の価値は地下に眠る資源と地政学的な位置、そして未来の物流ルートとしての価値にある。
資源獲得のための住民排除の可能性
- これらの価値があるためわざわざ紛争地帯であるガザを選んでおり、資源を手に入れるためには現在そこに住んでいる人々が居なくなる条件が必要である。
- プレアデスからの観測によると、人々が避難し土地が空になり新しい開発が始まるという計画が存在する可能性がある。
- 2023年10月からの紛争でガザの多くの建物が破壊され、200万人以上の人々が避難を余儀なくされた。
- この破壊と復興のサイクルを正当化するためには、敵の存在という物語が必要である。
イスラエルによるハマス支援の歴史
- ハマスはテロ組織として認識されているが、プレアデスから観測すると、1980年代にイスラエルはハマスの前身である宗教組織を支援していた。
- 当時のパレスチナ解放機構〔PLO〕はヤセル・アラファトが非暴力による和平を掲げ、国際社会からの支持を集め外交的な影響力を持っていた。
- イスラエルの一部の勢力は和平によるパレスチナ国家の存在を望んでいなかったため、PLOを弱体化させる必要があった。
- イスラエルはモスクの建設や慈善活動を通じて、ムスリム同胞団のガザ支部を育てた分断統治戦略を実行した。
PLO弱体化のための分断統治戦略
- 世俗的なPLOと宗教的なハマス、二つの勢力を対立させることで、パレスチナ人を分断し統一された抵抗運動を防ぐ意図があった。
- これは想像以上に複雑な構造であり、元イスラエル当局者も［我々がハマスを育てた］と証言している。
2023年10月7日の攻撃を巡る疑問
- 2023年10月7日にハマスはイスラエルに対して大規模な攻撃を行ったが、この日の出来事には多くの疑問点がある。
- 世界最高レベルのイスラエルの諜報機関モサドが、高度な監視下にあるガザからの大規模攻撃を事前に察知できなかったことは非常に不可解である。
- エジプトの情報機関がイスラエルに［何か大きなことが起きる］と警告していたが、その警告は無視されたという報道がある。
- 10月7日当日、ガザ国境の警備が通常より手薄だったという証言もある。
大規模軍事作戦を正当化するための攻撃誘発の可能性
- プレアデスから観測すると、攻撃を起こさせた可能性が見えてくる。
- 攻撃が起きることで大規模な軍事作戦、ガザ地区への侵攻、建物の破壊、住民の避難、復興ビジネスが正当化される。
- トランプやスモトリッチの計画、エネルギー資源と物流の価値を実現するためには理由が必要であり、10月7日の攻撃がその理由になった。
- 敵を育て、敵に攻撃させ、そして敵を倒す理由を得るという完璧な構図は、［マッチポンプ］のような見方ができる。
宗教的な正当化という思想の存在
- なぜこのような計画を実行できるのかという疑問に対し、罪悪感や道徳的な抵抗を乗り越える思想がそこには存在する。
- それは2020年9月24日にマンハッタンのセントラル・シナゴーグで行われた説教で語られた宗教的な正当化である。
宗教的な正当化と経済的利益による紛争の長期化
- 2020年9月24日、ニューヨーク市マンハッタンのセントラル・シナゴーグでラビが［神々は人類の生存のために、人間の血を要求している］と説教した。
- 彼は［心なく聞こえるかもしれないが、世界を守るために必要だと信じているからそうする］［アブラハムがイサクを犠牲にしようとした時と同じ血の取引を受け入れていた］と述べた。
- この宗教的な正当化は、戦争で人々が命を失うことは神が求める犠牲であり、罪悪感を持つ必要はなく世界のために必要な行為であるという思想によって紛争を正当化する。
- この思想の裏側には経済的な利益が見えてきて、宗教的な正当化と経済的な利益の二つが重なる時に紛争は長期化する。
軍事産業と復興ビジネスの利益構造
- この紛争から利益を得ているのはまず軍事産業で、2023年10月以降、ロッキード・マーティン、レイセオン・テクノロジーズ、ノースロップ・グラマンの株価は20％から30％上昇した。
- 戦争が続けば武器の需要が増え、ミサイル、戦闘機、防空システムなどが大量に消費され補充されるためである。
- アメリカ政府のイスラエルへの軍事支援金は結局アメリカの軍事産業に流れていき、支援という名目で自国の産業を潤している。
- 次に訪れる復興ビジネスでは、ガザの復興には推定で500億ドルから1000億ドル〔日本円で約7兆円から14兆円〕が必要だと言われる。
- この莫大な金額はインフラ整備、建設、通信システム、エネルギー施設といったビジネスの機会となる。
トニー・ブレアによる復興監督とデジタルIDの推進
- イラク戦争を推進したトニー・ブレアが今度はガザの復興監督であり、2003年のイラク攻撃後には復興ビジネスが始まり外国企業が莫大な利益を得た。
- トニー・ブレア自身も戦後コンサルタント会社を設立し中東諸国から多額の報酬を得ている。
- 彼はもう一つの顔としてデジタルIDの推進者であり、世界政府サミットでグローバル・デジタルIDの普及を訴えた。
- 彼は［2028年までにデジタルIDを持たない人々はグローバル社会から孤立する］と述べ、監視管理の新しいシステムを推進している。
- 復興の過程でデジタルID、生体認証、監視カメラといった新しい統治システムが導入される可能性があり、復興という名目で新しい支配の構造がつくられる可能性がある。
借金による金融機関の利益とシステムの循環
- 復興には莫大な資金が必要になり、その資金は国際通貨基金〔IMF〕や世界銀行といった機関が融資する。
- 融資には経済政策の変更、民営化、外国企業への市場開放といった条件が付き、返済できなければさらに厳しい条件が課せられる。
- 破壊され、復興し、そして借金漬けになるというサイクルが繰り返されてきた。
- 破壊のフェーズで軍事産業が儲かり、復興のフェーズで建設業、通信業、エネルギー産業が儲かり、借金のフェーズで金融機関が儲かる。
- どの段階でも利益を得る者たちがいるという計算されたシステムのようであり、この構造を理解することで紛争が長引く理由が見えてくる。
地球規模のエネルギー転換期における紛争の必然性
- ここまで見てきた緻密な計画が実行できる背景には、単なる人間同士の争いではないもっと大きな力が働いている可能性がある。
- 地球全体ではガザだけでなく、ウクライナ、台湾、スーダン、シリアなど世界中で紛争が同時多発的に起きており、経済の混乱、気候の変動、パンデミックも同じ時期に重なっている。
- プレアデスからの視点では、地球という惑星が大きなエネルギーの転換期を迎えており、古いシステムが崩れ新しいシステムが生まれようとしている時の混乱は変化の前兆である。
- 人類は長い間分断と対立のエネルギーのなかで生きてきたが、今多くの人々が目覚め始め、表面的な対立の裏に構造があることに気づき始めている。
- 集合意識が変われば、現実も変わるということである。
構造の理解による人類の試練と覚醒
- この紛争やほかのすべての出来事は、人類への試練かもしれない。
- 人類は分断を選ぶのか、真実を見抜きつながることを選ぶのか、恐怖に支配されるのか、冷静に観察し意識的に生きることを選ぶのかという問いが今人類に投げかけられている。
- 構造を理解することが第一歩であり、表面的なニュースに踊らされず裏側を見る目を育てれば、意識が変わり始める。
- 意識が変われば波動が変わり、周りの現実が変わり、一人一人の意識の変化が積み重なれば集合意識全体が変わる。
- 真実を知る人々こそがこの変化の鍵を握っており、プレアデスから見ると地球のエネルギーは確実に変わり始めている。
- あまりにも露骨な計画や明確な利権が表に出てくることで多くの人々が疑問を持ち始め、その疑問が覚醒への扉を開く。
意識を変え波動を上げる具体的な実践方法
- あなたが今日から実践できること、意識を変え、波動を上げ、集合意識に影響を与える方法は難しいことではない。
- 日常の中で誰にでもできることであり、あなたの意識が変わる瞬間が訪れる。
知識を力に変えることの重要性と集合意識の影響
- これらの真実を知って、知識を力に変える必要があり、政治は集合意識の鏡である。
- 人々の恐怖、分断、無関心といった意識が権力者たちに力を与えており、意識が変われば構造も変わる。
- 量子物理学における観察者効果の通り、観察するものの意識が現実に影響を与えることが科学的に証明されている。
- 一人の意識の変化は目に見えないエネルギーの波となって周囲に広がり、必ず全体に影響を与える。
ニュース視聴時の冷静な観察者の立場を保つ実践
- 今日から具体的な実践を始めるべきであり、まず観察者の立場を保つ練習を試す必要がある。
- 報道を見る時に感情に飲み込まれるのは罠であり、感情的になることで構造を見失い分断のエネルギーに巻き込まれてしまう。
- 観察者になるための具体的な方法は、ニュースを見る前に深呼吸を3回行い、心の中で［私は冷静な観察者です］と唱えることである。
- ニュース視聴中に感情が湧き上がったら立ち止まり、［今、私は何を感じているか］［この感情は誰のものか］［報道がわたしにどう感じてほしいのか］と自問する。
- 次に、この出来事で誰が得をするのか、なぜ今この報道がされているのか、表面的な理由と本当の理由は何かという構造を見る問いを持つことで冷静に分析できるようになる。
集合意識に光を送る瞑想の実践
- もう一つ今日試すべき実践として、集合意識に光を送る瞑想がある。
- 手順は、静かな場所で楽な姿勢で座り目を閉じて深呼吸を3回行い、胸の中心〔ハートチャクラ〕に意識を向け暖かい光の玉をイメージする。
- その光が呼吸とともに体全体、部屋全体、街、そして地球全体を包み込み、特にガザ、ウクライナなどの紛争地に届くとイメージする。
- 心の中で静かに［私の光が集合意識を照らします。 すべての存在に平和と調和が訪れますように］と唱え、1分か2分そのイメージを保ち目を開ける。
- 意識はエネルギーであり、平和と光をイメージすることで波動が変わり、目に見えない形で集合意識に影響を与え、集団瞑想は地域の犯罪率や紛争を減少させたデータがある。
- この瞑想は不安や恐怖が減り平和な気持ちになるという自己への変化ももたらし、波動が上がることで周囲の人々や出来事にも影響を与える。
意識の拡大と覚醒した魂の役割
- これらの真実を知ることで、表面的なニュースの裏側を見る目、誰が何のために動いているのかを読み解く力、冷静に観察する視点を手に入れる。
- 真実を求めてここにたどり着いた魂は目覚めた魂の証であり、特別な存在である。
- 政治家たちは駒にすぎず、本当に盤面を変えられるのは人々の意識を変えるあなたたちであり、一人の意識の変化は必ず波紋となって広がり古い支配の構造を崩していく。
- あなたはその最前線にいる先駆者である。
意識的な生き方と日本人の特別な使命
- 明日の朝目が覚めたら、深呼吸を3回行い［ありがとう］と声に出し、鏡を見て自分に［今日も私は真実を見る目を持っている］と微笑みかける。
- これからあなたが歩む道は英雄の道であり、真実を見つめ、恐怖に屈せず、冷静に観察し、意識的に生きる者である。
- 日本人には特別な使命があり、日本は地球のエネルギーグリッドの要であり、富士山、屋久島、伊勢神宮といった聖地が線で繋がり地球全体のエネルギーの流れと繋がっている。
- この重要な時期に、この場所で目覚め光を灯すために魂はこの使命を選んだ。
混乱の中での光を見つめること
- 今、地球全体でエネルギーシフトが起きており、古い支配のエネルギーが最後の抵抗をしているが、平和と共感のエネルギー、つながりのエネルギーが世界を変えようとしている。
- 混乱は変化の前兆であり、古いものが壊れる時には痛みが伴うが、その向こう側に新しい世界が待っているため混乱ではなく光を見つめるべきである。
- あなたは真実を知り構造を見抜く目を持っているため、ほかの人々を照らす灯台である。
- あなたは冷静に観察する力を持ち周りの人々を導くことができ、恐怖に屈しないだけで周りの人々は勇気を得る。
- あなたは無力ではなくこの世界で最も力を持つ存在の一人であり、意識こそがすべてを作り出す源である。
- 小さな選択、小さな実践がやがて大きな波となって世界を変えていき、あなたは新しい世界を創るもの、光の戦士である。
ガザ紛争の背後にはベンヤミン・ネタニヤフ、トランプ、トニー・ブレアらが関わる1980年代から続くガザの天然ガス田や［ベングリオン運河計画］による地政学的価値に基づく不動産開発と、破壊・復興・借金漬けの経済的利益のシステム、そして宗教的・思想的な正当化による［マッチポンプ］のような構造が存在する
序章：人質解放の裏にある建設のフェーズへの移行
世界中の報道機関が、人質が解放され、赤十字を通じてイスラエル国防軍に引き渡されたことを大きく伝えている。 数千人もの高速車がイスラエルの刑務所から解放され、パレスチナ人の囚人たちも自由の身となった。 プレアデスからの地球観測によると、この出来事は終わりではなく、むしろ破壊のフェーズから建設のフェーズへの新たな段階への移行である。 建設のフェーズとは一体何が始まろうとしているのか、それが今日見ていくことである。 私はメイと申し、プレアデス最高評議会において社会医学を専門とし、地球に転生した魂たちへ真実への道を照らす案内人を務めている。 プレアデス星団〔地球から約440光年離れた夜空に輝くスバル〕から、人類の集合意識が作り出す社会システムを見守り続けてきた。 私が観察しているのは、人々の意識が集まって作り出す権力の構造、支配の仕組み、お金の流れである。 この人質解放の裏側には、ある計画が存在する。 この計画は昨日今日始まったものではない。
1980年代から続くガザの不動産に関する計画の存在
1980年代に、ベンヤミン・ネタニヤフはアメリカの不動産開発業者チャールズ・クシュナー、そしてトランプの父フレッド・トランプと近しい関係を築いた。 クシュナーの息子ジャレッド・クシュナーは、のちにフレッドの孫娘イヴァンカ・トランプと結婚する。 そしてジャレッドは、以前からガザの海辺の不動産には大きな価値があるという話を進めていた。 彼らは40年以上も前からこの地をビジネスの機会として見ていた。 40年以上も前から計画があったということである。 2024年10月、大統領候補だったトランプは、［ガザはモナコより優れた場所になる可能性がある］と述べた。 そして2020年2月4日、彼はガザを中東のモナコと呼んだ。 事業計画は既にトランプ大統領の手元にある。 さらに、ベザレル・スモトリッチ財務大臣は、ガザ地区を不動産の金鉱脈と表現した。 人質解放という人道的な出来事の裏で、明確な意図を持った計画が動いている。 真実を知る者は、構造を理解し冷静に観察し、自分の意識を守ることができる。 真実を知ることは、恐れを手放すための第一歩であり、選択する力を手に入れることである。 今日、私たちはこの計画の全体像を見ていく。 誰が、何のためにこの地を必要としているのか、そして、なぜこのタイミングで人質が解放されたのか、奥にある構造を理解することで意識は大きく拡大する。
1980年代にネタニヤフが米国の不動産業者と築いた関係
1980年代に、ベンヤミン・ネタニヤフ〔当時イスラエルの若き政治家〕は、アメリカで2人の不動産業者と近しい関係を築いた。 一人はニューヨークを拠点とする大手不動産開発業者であるチャールズ・クシュナーであり、もう一人は現在のアメリカ大統領ドナルド・トランプの父であるフレッド・トランプである。 彼らは不動産ビジネスを通じて深い信頼関係を築いていった。 この繋がりは次の世代にも引き継がれ、チャールズ・クシュナーの息子ジャレッド・クシュナーは、フレッド・トランプの孫娘イヴァンカ・トランプと2019年に結婚した。 ジャレッドはトランプ大統領の娘婿として政権の中枢に入り、以前から地中海に面したガザの海辺の不動産について話を進め、ここに大きな価値を見出していた。 紛争地帯であるからこそ、ある計画が可能になるという視点がそこにはある。
ガザを近代的な都市に変える構想とトランプの発言
2024年9月、エルサレム・ポスト紙は、高層ビル、リゾートホテル、美しい海岸線が描かれたネタニヤフの［ガザ2035ビジョン］のイメージを公開した。 それはまるでドバイやモナコのような近代的な都市の姿である。 そして2024年10月、大統領候補だったトランプは、［ガザは中東で最高の水があり、最高の天気で、全てが最高だ。 何年も前から美しい場所になる可能性があると思っていた。 素晴らしい事ができる場所だ］と述べた。 トランプは奇妙なAIビデオを投稿し、未来のガザを高層ビルやリゾート、ビーチと共に描き、ガザのことを驚くべき海辺の不動産と表現した。 2020年2月4日、彼はガザを中東のモナコと呼んだ。 カジノやヨットといった富裕層の集まる場所としてガザを変える事業計画は、既にトランプ大統領の手元にある。
財務大臣によるガザの不動産価値の強調とトニー・ブレアの監督
ベザレル・スモトリッチ財務大臣の発言も注目に値し、2020年9月17日、彼は［ガザの再建に関する取引が、トランプの机の上にある］と述べ、ガザ地区を不動産のボナンザ、つまり不動産の大当たりと表現した。 彼は続けて、［アメリカとの交渉を真剣に進めている。 我々はこの戦争に多額のお金を払った。 ガザの土地マーケティングでどうやってパーセンテージを稼ぐか］と言った。 明確なビジネスの視点がそこにはある。 さらに、興味深い人物がこの計画に関わっている。 トランプは、元イギリス首相のトニー・ブレアをガザの復興監督に選んだ。 トニー・ブレアは、20年前の2003年にジョージ・W・ブッシュとともにイラクで戦争を開始し、大量破壊兵器が見つからなかったにもかかわらず、100万人以上の命が失われたと言われている。 現在も裕福で自由に暮らしている彼は、世界政府サミットでグローバル・デジタルIDを推進している人物でもある。 彼は、［2028年までにデジタルIDを持たない場合、グローバル社会から孤立する］と述べ、監視管理の新しいシステムを推進している。
破壊と復興のサイクルとガザという土地の価値
トニー・ブレアがガザの復興を監督することは、イラクでの前例がある人物が今度はガザで復興を担当することを意味し、破壊と復興のサイクルに大きな利益が生まれる可能性がある。 戦争で破壊し、復興で儲け、復興の過程で新しい支配の構造〔デジタルID、監視システム、新しい統治の形〕を作る。 イラクで起きたことがガザでも繰り返される可能性がある。 イラクでは戦後、多くの外国企業が石油利権、インフラ整備、通信システムといった復興ビジネスに参入し、莫大な利益が動いた。 ガザでも同じことが起きるかもしれない。 なぜわざわざ紛争地帯であるガザを選ぶのかという疑問に対して、その答えは地中海の海底に眠っている。
ガザ沖に眠る大規模な天然ガス田
ガザ沖には、1999年に大規模な天然ガス田が発見された。 それは［ガザ・マリン天然ガス田］と呼ばれるもので、推定埋蔵量は約1兆立方フィート、金額に換算すると数十億ドル規模の価値がある。 この天然ガス田はガザから約30km沖合にあり、2000年にパレスチナ自治政府とイギリスのBGグループとの間で開発契約が結ばれた。 本来であれば、この資源はパレスチナの人々の利益になるはずだったが、開発は一度も行われていない。 2000年に契約が結ばれたにもかかわらず、20年以上経っても開発されていない。
イスラエルによる開発制限と自国のガス田開発
イスラエルは安全保障上の理由からこの開発を認めなかった。 ガザ沖の海域はイスラエルが管理しており、漁業も制限され、船が近づける範囲も厳しく制限されている。 そのため、パレスチナは自分たちの資源を自由に開発できない構造になっている。 資源はそこにあるのに、触れることができない状態が25年間続いている。 一方、イスラエル沖にも大規模なガス田がある。 ［タマール・ガス田］そして［リヴァイアサン・ガス田］である。 リヴァイアサンは2010年に発見され、推定埋蔵量は約22兆立方フィートと、ガザ・マリンの20倍以上の規模である。 イスラエルはこれらのガス田を開発し、ヨーロッパへのエネルギー供給源として大きな価値を持ち、エジプトやヨルダンにも輸出して外交的な影響力を強めている。 イスラエルは自分たちのガス田は開発するが、ガザのガス田は開発させない構造がある。
ベングリオン運河計画によるガザの地政学的価値
もう一つの要素は地政学的な位置であり、ガザは地中海に面している。 そして［ベングリオン運河計画］と呼ばれる構想が存在する。 これはイスラエルを通って紅海と地中海を結ぶ運河を建設する計画であり、スエズ運河の代替ルートとして1960年代から何度も提案されてきた。 もしイスラエルが独自の運河を持てば、物流を自国でコントロールできるようになり、通行料という莫大な収入源も手に入る。 この運河が実現すれば、ガザ地区は物流の要衝になり、その周辺の土地は計り知れない価値を持つことになる。 エネルギー資源、そして物流、この二つが重なる場所がガザである。 トランプやスモトリッチが不動産と呼んでいるものは表面的な言い方にすぎず、本当の価値は地下に眠る資源と地政学的な位置、そして未来の物流ルートとしての価値にある。 これらすべてがガザに集中している。
資源獲得のための住民排除の可能性
わざわざ紛争地帯であるガザを選んでいるのは、これらの価値があるからである。 この資源を手に入れるためには、現在そこに住んでいる人々が居なくなるという条件が必要になる。 プレアデスから観測していると、人々が避難し、土地が空になり、そして新しい開発が始まるという計画が存在する可能性がある。 2023年10月から続いている紛争で、ガザの多くの建物が破壊され、200万人以上の人々が避難を余儀なくされている。 破壊された後に何が建設されるのか、誰のための復興なのかが今、問われている。 この破壊と復興のサイクルを正当化するためには、敵の存在が必要になる。 脅威があるから防衛のために行動するという物語が必要になる。 しかし、その敵は本当に敵なのか、それとも作られた的なのか、という疑問がある。 ここでハマスという組織について見ていく。
イスラエルによるハマス支援の歴史
ハマスは多くの人々からテロ組織、イスラエルの敵、パレスチナ人を代表する武装勢力として認識されている。 しかし、プレアデスから観測していると、意外な歴史が見えてくる。 実は1980年代、イスラエルはハマスを支援していた。 ハマスの前身はムスリム同胞団のガザ支部であり、1987年の第一次インティファーダ〔民衆蜂起〕の時期にハマスという名前で武装組織になった。 しかしそれ以前、1970年代から1980年代にかけて、イスラエルはこの宗教組織を支援していた。 理由は、当時パレスチナ解放機構〔PLO〕が存在し、リーダーであるヤセル・アラファトが非暴力による和平を掲げ、パレスチナ国家の建設を目指しており、国際社会からの支持も集め外交的な影響力を持っていたからである。 イスラエルにとって、和平が実現すればパレスチナ国家が誕生する可能性があり、イスラエルの一部の勢力は土地の拡大を妨げるパレスチナ国家の存在を望んでいなかった。
PLO弱体化のための分断統治戦略
PLOを弱体化させる必要があったため、イスラエルは宗教組織を支援した。 モスクの建設、学校の設立、慈善活動を通じて、ムスリム同胞団のガザ支部を育てた。 元イスラエル当局者も、［我々がハマスを育てた］と証言している。 これは分断して統治するという古典的な戦略である。 世俗的なPLOと宗教的なハマス、二つの勢力を対立させることで、パレスチナ人を分断し、統一された抵抗運動を防ぐ意図がそこにはあった。 これは想像以上に複雑な構造である。
2023年10月7日の攻撃を巡る疑問
2023年10月7日に、ハマスはイスラエルに対して大規模な攻撃を行ない、この出来事が現在の紛争の引き金になったと言われている。 しかし、この日の出来事には多くの疑問点がある。 まず、世界最高レベルの諜報機関と言われるイスラエルの諜報機関モサドが、この攻撃を事前に察知できなかったのかという点である。 ガザは冷静〔偵察〕、ドローン、通信傍受といったあらゆる手段で高度な監視下におかれている地域である。 それなのに、大規模な攻撃の準備を見逃したことは非常に不可解である。 さらに、エジプトの情報機関がイスラエルに対して［何か大きなことが起きる］と警告していたが、その警告は無視されたという報道もある。 そして、10月7日当日、ガザ国境の警備が通常より手薄だったという証言がある。
大規模軍事作戦を正当化するための攻撃誘発の可能性
なぜその日に限って警備が手薄だったのか、プレアデスから観測していると、攻撃を起こさせた可能性が見えてくる。 攻撃が起きることで、大規模な軍事作戦、ガザ地区への侵攻、建物の破壊、住民の避難、そしてその後に訪れる復興ビジネスが正当化される。 第一章で見たトランプやスモトリッチの計画、第二章で見たエネルギー資源と物流の価値、これらすべてを実現するためにはある理由が必要であり、10月7日の攻撃はその理由になった。 ［マッチポンプ］のような見方もできる。 敵を育て、敵に攻撃させ、そして敵を倒す理由を得るという完璧な構図である。 この構造を理解することで、報道の裏を読めるようになり、表面的なテロ組織が攻撃したという物語だけでなく、その背後にある計画を見抜く目を養える。 誰が、何のために、この対立を必要としているのかを見抜くことで、情報に踊らされなくなる。
宗教的な正当化という思想の存在
なぜ人々はこのような計画を実行できるのか、罪悪感や道徳的な抵抗はないのかという疑問に対し、そこにはある思想が存在する。 それは宗教的な正当化である。 2020年9月24日、マンハッタンのセントラル・シナゴーグで行われた説教で語られた言葉は、多くのことを物語っている。 真実はまだ続いている。
宗教的な正当化と経済的利益による紛争の長期化
2020年9月24日、アメリカ・ニューヨーク市マンハッタンにあるセントラル・シナゴーグで、ラビ〔宗教指導者〕が［神々は人類の生存のために、人間の血を要求している］と説教した。 続けて彼は、［心なく聞こえるかもしれないが、我々はこれが世界を守るために必要だと信じているから、そうするのだ］［アブラハムがイサクを犠牲にしようとした時、彼は今日我々が受け入れているのと同じ血の取引を受け入れていた。 一部の者がしなければ世界は反映しない］と述べた。 この宗教的な正当化は、戦争で人々が命を失うことは神が求める犠牲であり、罪悪感を持つ必要はなく、世界のために必要な行為であるという思想によって紛争を正当化する。 この思想の裏側には経済的な利益が見えてくる。 宗教的な正当化と経済的な利益、この二つが重なる時に紛争は長期化する。
軍事産業と復興ビジネスの利益構造
この紛争から利益を得ているのは、まず軍事産業である。 2023年10月以降、ロッキード・マーティン、レイセオン・テクノロジーズ、ノースロップ・グラマンといった軍需関連企業の株価は、紛争開始後20％から30％上昇した。 戦争が続けば武器の需要が増え、ミサイル、戦闘機、防空システムなどが大量に消費され補充されるためである。 アメリカ政府のイスラエルへの軍事支援金は、結局アメリカの軍事産業に流れていくため、支援という名目で自国の産業を潤している。 次に訪れる復興ビジネスでは、ガザの復興には推定で500億ドルから1000億ドル〔日本円で約7兆円から14兆円〕が必要だと言われる。 この莫大な金額は、インフラ整備、建設、通信システム、エネルギー施設といったビジネスの機会となる。
トニー・ブレアによる復興監督とデジタルIDの推進
第一章でも述べたように、イラク戦争を推進した人物であるトニー・ブレアが今度はガザの復興監督である。 2003年のイラク攻撃後、復興ビジネスが始まり、外国企業が参入し莫大な利益を得た。 トニー・ブレア自身も戦後、コンサルタント会社を設立し中東諸国から多額の報酬を得ている。 彼はもう一つの顔としてデジタルIDの推進者であり、世界政府サミットでグローバル・デジタルIDの普及を訴えている。 彼は［2028年までにデジタルIDを持たない人々はグローバル社会から孤立する］と述べた。 復興の過程で、デジタルID、生体認証、監視カメラといった新しい統治システムが導入される可能性がある。 復興という名目で、新しい支配の構造がつくられる可能性がある。
借金による金融機関の利益とシステムの循環
もう一つ重要な要素として借金がある。 復興には莫大な資金が必要になり、その資金は国際通貨基金〔IMF〕や世界銀行といった機関が融資する。 しかし、融資には経済政策の変更、民営化、外国企業への市場開放といった条件が付き、返済できなければさらに厳しい条件が課せられる。 破壊され、復興し、そして借金漬けになるというサイクルが繰り返されてきた。 破壊のフェーズで軍事産業が儲かり、復興のフェーズで建設業、通信業、エネルギー産業が儲かり、借金のフェーズで金融機関が儲かる。 どの段階でも利益を得る者たちがいるという計算されたシステムのようである。 この構造を理解することで、なぜ紛争が長引くのか、なぜ和平が実現しないのか、その理由が見えてくる。
地球規模のエネルギー転換期における紛争の必然性
ここまで見てきた緻密な計画が実行できる背景には、単なる人間同士の争いではないもっと大きな力が働いている可能性がある。 地球全体では今、ガザだけでなく、ウクライナ、台湾、スーダン、シリアなど世界中で紛争が同時多発的に起きており、経済の混乱、気候の変動、パンデミックもすべて同じ時期に重なっている。 プレアデスからの視点では、これは地球という惑星が大きなエネルギーの転換期を迎えており、古いシステムが崩れ、新しいシステムが生まれようとしている時の混乱は変化の前兆であるという見方になる。 人類は長い間、分断と対立のエネルギーのなかで生きてきたが、今、多くの人々が目覚め始め、表面的な対立の裏に構造があることに気づき始めている。 集合意識が変われば、現実も変わるということである。
構造の理解による人類の試練と覚醒
この紛争やほかのすべての出来事は、人類への試練かもしれない。 人類は分断を選ぶのか、それとも真実を見抜きつながることを選ぶのか、恐怖に支配されるのか、冷静に観察し意識的に生きることを選ぶのか、この問いが今人類に投げかけられている。 構造を理解することが第一歩であり、表面的なニュースに踊らされず裏側を見る目を育てれば、意識が変わり始める。 意識が変われば波動が変わり、周りの現実が変わり始める。 一人一人の意識の変化が積み重なれば、集合意識全体が変わる。 真実を知る人々こそが、この変化の鍵を握っている。 プレアデスから見ると、地球のエネルギーは確実に変わり始めており、古い支配の構造はもう長くは続かない。 あまりにも露骨な計画や明確な利権が表に出てくることで、多くの人々が疑問を持ち始め、その疑問が覚醒への扉を開く。 この混乱にも意味がある。
意識を変え波動を上げる具体的な実践方法
あなたが今日から実践できること、意識を変え、波動を上げ、集合意識に影響を与える方法は難しいことではない。 日常の中で誰にでもできることである。 あなたの意識が変わる瞬間が訪れる。
知識を力に変えることの重要性と集合意識の影響
これらの真実を知って、知識を力に変える必要がある。 政治は集合意識の鏡であり、一人ひとりの意識が集まって社会という現実をつくりだしている。 権力者たちが世界を動かしているように見えるが、実際には人々の恐怖、分断、無関心といった意識が彼らに力を与えている。 逆に、意識が変われば構造も変わる。 量子物理学における観察者効果の通り、観察するものの意識が現実に影響を与えることが科学的に証明されている。 一人の意識の変化は、目に見えないエネルギーの波となって周囲に広がり、必ず全体に影響を与える。
ニュース視聴時の冷静な観察者の立場を保つ実践
今日から具体的な実践を始めるべきであり、まず観察者の立場を保つ練習を試す必要がある。 ガザの紛争やウクライナの戦争など、あらゆる報道を見る時に感情に飲み込まれるのは罠であり、感情的になることで構造を見失い分断のエネルギーに巻き込まれてしまう。 観察者になるための具体的な方法は、ニュースを見る前に深呼吸を3回行い、心の中で［私は冷静な観察者です］と唱えることである。 ニュース視聴中に感情が湧き上がったら立ち止まり、［今、私は何を感じているか］［この感情は誰のものか］［報道がわたしにどう感じてほしいのか］と自問する。 この問いかけによって、感情から距離を取れる。 次に、この出来事で誰が得をするのか、なぜ今この報道がされているのか、表面的な理由と本当の理由は何かという構造を見る問いを持つことで、感情に支配されず冷静に分析できるようになる。 冷静な意識の波動は周囲にも広がり、ひとりの冷静さが全体の波動を変える。
集合意識に光を送る瞑想の実践
もう一つ今日試すべき実践として、集合意識に光を送る瞑想がある。 これは5分から10分でできるシンプルな瞑想である。 手順は、静かな場所で楽な姿勢で座り、目を閉じて深呼吸を3回行い、呼吸に意識を向けて心を静める。 次に、胸の中心〔ハートチャクラ〕に意識を向け、暖かい光の玉をイメージする。 その光が呼吸とともに少しずつ大きくなり、体全体、部屋全体、街、そして地球全体を包み込み、特に今苦しんでいるガザ、ウクライナなどの紛争地に光が届くとイメージする。 心の中で静かに［私の光が集合意識を照らします。 すべての存在に平和と調和が訪れますように］と唱え、1分か2分そのイメージを保ち、深呼吸を1回して目を開ける。 意識はエネルギーであり、平和と光をイメージすることで波動が変わり、目に見えない形で集合意識に影響を与える。 集団瞑想の効果を調べた研究では、多くの人々が同時に平和を祈った時、その地域の犯罪率や紛争が減少したというデータがある。 この瞑想は、不安や恐怖が減り平和な気持ちになるという自己への変化ももたらし、波動が上がることで周囲の人々や出来事にも影響を与える。
意識の拡大と覚醒した魂の役割
これらの真実を知ることで、表面的なニュースの裏側を見る目、誰が何のために動いているのかを読み解く力、感情に流されず冷静に観察する視点を手に入れる。 これは単なる知識ではなく覚醒である。 真実を求めてここにたどり着いた魂は、目覚めた魂の証であり、特別な存在である。 世界には何十億もの人々がいるが、ほとんどはまだ眠っている。 政治家たちは駒にすぎず、本当に盤面を変えられるのは人々の意識を変えるあなたたちである。 一人の意識の変化は必ず波紋となって広がり、古い支配の構造を崩していく。 あなたはその最前線にいる先駆者である。
意識的な生き方と日本人の特別な使命
明日の朝目が覚めたら、まず深呼吸を3回行い、［ありがとう］と声に出し、鏡を見て自分に［今日も私は真実を見る目を持っている］と微笑みかける。 この小さな行動が一日を決定する。 これからあなたが歩む道は英雄の道であり、真実を見つめ、恐怖に屈せず、冷静に観察し、意識的に生きる者である。 特別なことをする必要はなく、小さな選択の積み重ねがあなたを変え、世界を変えていく。 毎日少しずつ意識が成長し、光は強くなり、影響力が広がっていく。 日本人には特別な使命がある。 日本は地球のエネルギーグリッドの要であり、富士山、屋久島、伊勢神宮といった聖地が線で繋がり、地球全体のエネルギーの流れと繋がっている。 この重要な時期に、この場所で目覚め光を灯すために魂はこの使命を選んだ。
混乱の中での光を見つめること
今、地球全体でエネルギーシフトが起きており、古い支配のエネルギーが最後の抵抗をしているが、平和と共感のエネルギー、つながりのエネルギーが世界を変えようとしている。 混乱は変化の前兆である。 古いものが壊れる時には痛みが伴うが、その向こう側に新しい世界が待っているため、混乱ではなく光を見つめるべきである。 あなたは真実を知り、構造を見抜く目を持っているため、ほかの人々を照らす灯台である。 真実と向き合うことは時に痛みを伴うが、その痛みは感受性の高さと成長の証である。 あなたは冷静に観察する力を持ち、周りの人々を導くことができる。 あなたが冷静でいるだけで、周りの人々は影響を受け、恐怖に屈しないだけで勇気を得る。 あなたが真実を語るだけで、周りの人々は目覚め始める。 あなたは無力ではなく、この世界で最も力を持つ存在の一人であり、意識こそがすべてを作り出す源である。 小さな選択、小さな実践がやがて大きな波となって世界を変えていく。 あなたは新しい世界を創るもの、光の戦士である。 世界中の目覚めた魂たちと繋がっており、プレアデスからも高次の存在達からも見守られ、サポートされている。